フォードとトヨタ、SDLの業界標準化に向けたコンソーシアムを設立

2017.01.04 自動車ニュース

フォード・モーター・カンパニーとトヨタ自動車は2017年1月4日、「スマートデバイスリンク(SDL)」を管理する非営利団体「スマートデバイスリンク コンソーシアム」を設立すると発表した。他企業とも連携し、SDLの業界標準化を目指す。

SDLは、スマートフォンとクルマをつなげ、スマートフォンアプリを車内で利用可能とするためのオープンソースプロジェクト。フォードの子会社であるリビオが開発した。2013年にはフォードがスマートフォンアプリと車載器を連結させる「アップリンク」システムで採用しており、アップリンクは現在、世界で500万台を超える車両で利用できる。また、トヨタもSDLを用いた車載システムを2018年ごろに商品化する予定だという。

今回のコンソーシアムには、フォード、トヨタに加え、富士重工業、マツダ、スズキ、PSAグループのほか、Elektrobit、Luxoft、Xevoといったサプライヤーも参画しており、またHarman、パナソニック、パイオニア、QNXも覚書にサインしている。

コンソーシアムの設立にあたり、フォードのコネクティッド担当グローバルダイレクターであり、コンソーシアムのボードメンバーでもあるダグ・ヴァンダーゲンズ氏は「コンソーシアムの設立は、SDLが業界標準となるための重要なステップである」と述べ、またトヨタの専務役員で「コネクティッドカンパニー」プレジデント友山茂樹氏は「スマートフォンと車載端末との連携は、安全かつ安心して利用できる環境を整えることにおいて、最も重要なコネクティッドサービスの一つである。コンソーシアムを通じ、こういった思いを共有する多くの自動車メーカー、サプライヤーと協力できることを大変喜ばしく思う」と語った。

(webCG)
 

 
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