トヨタグループ3社が連携 再生可能エネルギーを活用したマイクログリッドシステムの実証実験をスタート
2025.10.07 自動車ニュース 拡大 |
ダイハツ工業および豊田中央研究所、トヨタ自動車九州の3社は2025年10月7日、トヨタ自動車九州の小倉工場において、再生可能エネルギー（以下、再エネ）を活用したマイクログリッドシステム（大規模な送配電ネットワークから独立した電力の供給システム）の実証実験を、同年10月に開始したと発表した。
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現在、CO2排出量を産業全体としてゼロにする「カーボンニュートラル」の達成には、太陽光やバイオマスといった再エネの活用が必要不可欠であると考えられている。
そのなかでダイハツは、再エネの地産地消に有効なマイクログリッドシステムに着目。豊田中央研究所と、再エネで発電した電力を変換する際のエネルギー損失を最小限に抑えることができる、高効率な電力変換器「SPH（スマートパワーハブ）」の共同開発に取り組んできた。
一方トヨタ自動車九州は、太陽光で発電した“グリーン電力”による水素の製造および工場での使用や、ハイブリッド車のバッテリーなどをリユースした蓄電池 の実証などを行ってきたものの、さらなる有効活用に向けた電力変換の効率化や安定的な運用が課題となっていた。
今回の実証実験では、トヨタ自動車九州・小倉工場において、豊田中央研究所とダイハツが共同開発したSPHを活用。太陽光発電でつくられた電気を部品製造ラインに供給するとともに、余った電気は蓄電池にためることで、効率的に電力を活用するマイクログリッドシステムを構築した。
今後は実際に稼働している製造ラインでの実証を通じて、システムの有効性と信頼性を確認し、将来的にはエネルギーの地産地消や、日中に蓄電した電気を夜間に使用する“ピークシフト”を実現することで、CO2排出量の削減につなげるという。
今回発表されたマイクログリッドシステムの主な特徴は以下のとおり。
- 新開発の3ポート（発電・蓄電・使用の3方向接続）電力変換器SPHで電気をマネジメントすることにより、高効率的な直流主体のマイクログリッドシステムを実現。従来の交流主体のシステムと比較し、直流・交流の変換回数を大幅に抑えることで、エネルギーロスを約45％低減できる。
- 既存の小型電動車用のインバーターなどの自動車用部品を活用・改良することで、低コストかつコンパクト化を実現。小規模な事業所などにも導入可能となる。
- 超高速制御（1000回／秒以上）により、再エネからの発電量が低下した場合でも蓄電池からの電力を瞬時に充当させることができるため、瞬間的な停電時においても電力供給が継続でき、生産活動の中断やデータ損失などのリスクを防げる。
トヨタグループとしては、2035年までにグローバル工場でCO2排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラルを目標としており、ダイハツと豊田中央研究所、トヨタ自動車九州の3社は、今回の実験で培った再エネ活用のノウハウを他の工場や販売店舗など小規模な事業所でも活用することも視野に入れ、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みを加速させていくという。
（webCG）
