新型「マツダCX-5」が好調 マツダが国内ビジネス構造変革の進捗状況を報告

2026.09.02 自動車ニュース webCG 編集部
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2026年5月に発売された、新型「マツダCX-5」。
2026年5月に発売された、新型「マツダCX-5」。拡大

マツダは2026年9月2日、国内ビジネス構造変革の進捗状況と、その変革のなかで販売された新型「マツダCX-5」の販売状況について説明した。

記者会見に臨む、マツダの三浦 忠 国内ブランドビジネス統括本部長。2025年度の国内販売台数は約14万4000台に対し、2026年度は国内ビジネス構造変革の成果により、6%増しの約15万3000台を見込むという。(※写真はPC画面上のオンライン会見の様子)
記者会見に臨む、マツダの三浦 忠 国内ブランドビジネス統括本部長。2025年度の国内販売台数は約14万4000台に対し、2026年度は国内ビジネス構造変革の成果により、6%増しの約15万3000台を見込むという。(※写真はPC画面上のオンライン会見の様子)拡大
マツダの資料に見る、新型「マツダCX-5」の発売後3カ月の販売状況。全世代のなかで、20代~30代の若年層からの支持が目立つ。
マツダの資料に見る、新型「マツダCX-5」の発売後3カ月の販売状況。全世代のなかで、20代~30代の若年層からの支持が目立つ。拡大
マツダの新ブランドデザインおよび新世代店舗のイメージ。新世代店舗のセールスは、ほぼ全店で前年同期よりもアップしている(軒並み20%増)という。
マツダの新ブランドデザインおよび新世代店舗のイメージ。新世代店舗のセールスは、ほぼ全店で前年同期よりもアップしている(軒並み20%増)という。拡大

マツダによれば、同社は日本市場を北米に次ぐ重要な市場ととらえているものの、そのビジネスは2019年ごろから、ブランドの認知低下や店舗への成長投資の不足などが要因となり停滞局面に。新規の顧客が継続的に減少してきたという。

このため、経営的な停滞を食い止めて再成長へと向かうべく、2025年4月に国内営業領域の体制を一新。ユーザーを中心にすえた国内ビジネスの再構築を推進してきたとのことである。

記者会見では、マツダの理事であり国内ブランドビジネス統括本部長を務める三浦 忠氏があいさつに立ち、「マツダらしい価値を磨いて、お客さまに選ばれるブランドになりたい。そのためにすべての起点をユーザーとする構造改革を実施しました」などと説明した。

国内における変革の柱は、「ブランド育成に向けた成長投資」と「優先地域の特定/都市圏戦略」、「店舗体験の向上に向けた現場支援の徹底」の3つ。これらを実現すべく、具体的には以下4つの重点施策を実施してきたという。

【都市圏での販売網再編】
マツダブランドを顧客に体感してもらうための、新ブランドデザインを採用した新世代店舗をリニューアルオープン。2025年度は関東マツダ東府中店を皮切りに全国で16店舗(特に強化している都市圏では12店舗)をアップグレードした。

【新規顧客獲得のためのマーケティング変革】
クルマの購入を検討している潜在的な顧客に対して、そのベネフィットに対するマツダの技術や独自のアプローチを“ユーザー視点でわかりやすく”伝えるためのキャンペーンを実施(綾瀬はるかのブランドアンバサダー起用もその一環<関連記事>)。

【ブランド浸透による販売現場でのオペレーション改革】
どこの店舗でもマツダ独自の体験価値を実感でき、「次もマツダ車を選びたい」と思ってもらえるような“ユーザーの幸せを願う伴走型のオペレーション”を実施。ユーザーに喜ばれ、選ばれ続けることでビジネスの成長を図る。

【以上の変革を支える組織・人事・企業風土の改革】
ユーザーの感情を起点に考え行動し続けることのできる基盤・風土を販売会社とマツダで構築する。そのために、2026年5月には、マツダ本社と販売全社の将来ビジョンを共有するイベントを開催。

三浦氏によれば、こうした変革の成果は、2026年5月に発売した新型CX-5の、およそ3カ月間の販売状況から確認できるとのこと。同モデルにおいては、「新規顧客が半数を超え、20代~30代の若年層の支持も大きい」「最上位の『L』グレードが需要の6割以上を占め、マツダ側でセリングポイントとしてきた点が購入の主な決め手になっている」などの理由から、マツダとしても、「顧客とのコミュニケーションがうまくかみ合い、独自の価値をもとにユーザーに選ばれている」といった、変革の手ごたえを感じているという。

今後マツダでは、CX-5の新パワートレイン搭載モデルと新型「CX-3」を2027年中に生産開始し、ラージ商品群も適切な時期に改良を実施していく見通し。ブランド価値経営に基づく改革プランが、CX-5で成果につながりつつあることを踏まえ、2030年には、“20万台を売る会社”ではなく、“20万人に選ばれるブランド”になることを目指していくという。

(webCG)

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