マツダがカーボンニュートラル実現に向けたロードマップの中間目標を発表

2023.12.14 自動車ニュース webCG 編集部
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マツダ本社工場内の「MX-30ロータリーEV」製造ライン。
マツダ本社工場内の「MX-30ロータリーEV」製造ライン。拡大

マツダは2023年12月14日、カーボンニュートラル実現に向けた中間目標とロードマップを発表した。

広島・府中町のマツダ本社。
広島・府中町のマツダ本社。拡大
マツダ本社工場の屋上に設置された発電用の太陽光パネル。「MX-30」の「EVモデル」と「ロータリーEV」の搭載バッテリーに供給される電力をまかなっている。
マツダ本社工場の屋上に設置された発電用の太陽光パネル。「MX-30」の「EVモデル」と「ロータリーEV」の搭載バッテリーに供給される電力をまかなっている。拡大
広島・府中町のマツダ本社工場。
広島・府中町のマツダ本社工場。拡大
山口・防府市のマツダ防府工場。
山口・防府市のマツダ防府工場。拡大
マツダの美祢自動車試験場。
マツダの美祢自動車試験場。拡大
マツダの広島本社にあるマツダミュージアム。1920年に始まった同社の代表的なモデルが並んでいる。
マツダの広島本社にあるマツダミュージアム。1920年に始まった同社の代表的なモデルが並んでいる。拡大

今回公開されたのは、2050年のサプライチェーン全体におけるカーボンニュートラル(以下、CN)に向けた、国内の自社工場と事業所における中間目標およびロードマップである。マツダは2050年の脱炭素化に至るステップとして、まずは2035年にグローバル自社工場でのCN実現を目指している。

具体的には2030年度をめどに、同社事業における二酸化炭素(CO2)排出量の約75%を占める国内の自社工場と施設において、CO2排出量を2013年度比で69%削減するという。そのために「省エネルギーの取り組み」(以下、省エネ)と「再生可能エネルギーの導入」(以下、再エネ導入)、「CN燃料などの導入」(以下、CN燃料導入)の3本柱での取り組みを実施する。

「省エネ」では、設備投資判断の基準にインターナルカーボンプライシングを導入し、将来の炭素価格を考慮。CO2排出量削減の効果が高い施策への投資を加速させる。これまで実施してきた生産およびインフラと間接部門を含めた全社領域での設備の高効率化や、技術革新についても引き続き進めていく。

「再エネ導入」においては、本社工場宇品地区(広島・広島市)にあるMCMエネルギーサービス(広島・広島市)の発電設備の燃料を石炭からアンモニア専焼に転換。各拠点における地域と連携したコーポレートPPA(Power Purchase Agreement)の活用や電力会社から再生可能エネルギーといった非化石電源由来電力の購入も推進するという。これらの施策により、2030年度時点での非化石電気使用率は75%となる計画だ。

「CN燃料導入」では、社内輸送などで使用する車両の燃料を軽油から次世代バイオ燃料などに転換し、燃料転換が困難とされるエネルギー源については、中国エリアをはじめとした地域のCO2吸収を促進する森林保全や再造林などのJ-クレジットを活用していく。

今回の発表にあたり同社取締役専務執行役員の向井武司氏は、「マツダは自動車製造業の中核的責務として、クルマの“つくる・はこぶ・つかう・もどす”のそれぞれの過程におけるCO2排出量削減と地球温暖化抑制に貢献するCNの取り組みを着実かつ計画どおりに進捗(しんちょく)させています。3本柱の取り組みを通じて、2035年のグローバル自社工場でのCN、さらには2050年のサプライチェーン全体でのCNに向けた挑戦を進め、豊かで美しい地球と永続的に共存できる未来の実現を目指します」と、抱負を述べた。

(webCG)

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