東京オリンピックのレガシーはこれで決まり!?　ドア・トゥ・ドアの夢を託された「トヨタAPM」

未来のモビリティーをデモンストレーション

「東京2020オリンピック・パラリンピック（オリパラ）競技大会」まで1年をきった。観戦チケット発売や聖火ランナー募集で盛り上がりを見せるが、56年前はいま以上の高揚感だったことだろう。1964年の東京オリンピックは戦前からの悲願であり、アジア初開催という意味でも記念すべき大会であった。

そんな世紀のビッグイベントに合わせて整備されたのが東海道新幹線、東京モノレール、地下鉄日比谷線と都営浅草線、首都高速道路、国道246号線など、東京における現代の都市生活を支えるインフラだ。日本オリンピック委員会（JOC）によれば、東海道新幹線に3800億円、地下鉄整備に1894億9200万円、道路整備に1752億7900万円の予算が投じられたという。

2020年のオリパラでは、大掛かりなインフラ整備ではなく、未来のモビリティーのデモンストレーションが行われる。自動運転車や燃料電池バス、やりなどの競技用具を運搬するロボットカー、有志団体CARTIVATORによる空飛ぶクルマなど、さまざまなプロジェクトが動いている。

2019年7月にトヨタが発表した短距離・低速型EV「APM（Accessible People Mover）」もそのひとつで、今回のオリパラ専用に開発されたモビリティーだ。車体には屋根こそあるものの、サイドは吹き抜けのシンプルな構造で、広い開口部は左右どちらからでも乗り降りできるように設計。大会期間中は約200台をオリパラの会場敷地内で走らせるという。定員は運転者のほかに乗客5人。乗客は2列目と3列目のベンチシートに座る。また、一部車両は救護活動にも使用する計画で、2列目と3列目の半面にストレッチャーを搭載し、その横に救護スタッフ2人が座ることができる。

通常の利用者として想定しているのは、大会関係者や競技者のほかに、高齢者や障がい者、妊婦、乳幼児連れなど、アクセシビリティー（利用しやすさ）に配慮が必要な来場者だ。トヨタは、APMを彼らに対する「ラストワンマイルのソリューション」だと位置づける。

「トヨタAPM」は2020年の東京オリンピック・パラリンピックの会場で運用される予定の小型電気自動車だ。

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