日本ミシュランタイヤのトップが会見　3Dメタルプリンティング事業にも期待 【ニュース】

日本ミシュランタイヤ前社長のポール・ペリニオ氏（写真左）と、新社長の須藤 元氏（同右）。

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日本ミシュランタイヤは2021年4月13日、同年4月1日の社長交代に伴うオンラインの報告会を開催。前社長と新社長が出席し、あいさつを述べるとともに、今後の見通しなどについて説明した。

過去、合わせて18年に及ぶ日本滞在のなかで、ポール・ペリニオ氏（写真）にとって最も印象に残っているのは、2020年。新型コロナウイルスの感染拡大が危ぶまれるなかで、どうやって社員とお客さまを守るかについて話し合ったことだという。

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新社長に就任した須藤 元氏は、日本ミシュランがどんな会社でどんな貢献をしているか、日本での認知度をもっと上げたいなどと抱負を述べた。

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日本ミシュランタイヤの資料から。サステイナブルかつ付加価値の高い製品・サービスを提供することが目標に掲げられている。

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サステイナブルであるために

2015年から同社の社長を務めてきた前社長のポール・ペリニオ氏は、社長就任以前を含む、計18年間の日本滞在を、「日本社会に貢献するために日本ミシュランタイヤはどうするべきを学ぶことができた」と振り返った。

その日本については、「転換期を迎えていて、今後は衰退する産業も出てくる」としつつも、「自動車業界やタイヤ業界には、サステイナブルで利益の出る“成長のタネ”はある」と分析。「サステイナビリティ―は日本（日本人）にとって慣れ親しんだものであり、そのなかで、日本ミシュランタイヤが貢献できるものがあるはず」などと持論を展開した。

日本での報道対応は今回が最後となるが、これからは中国を除く東アジア・オセアニア地域の乗用車・商用車ビジネスのセールスダイレクターとして、日本市場も見守っていくという。

新社長の須藤 元氏はペリニオ氏のあいさつを受け、「『タイヤとともに、タイヤ関連で、タイヤを超越して人類・社会・お客さまに貢献していくこと』がわれわれの描くサステイナブルな未来である」とコメント。今後は、ミシュラングループが掲げる「2050年までにタイヤの原材料をすべて天然素材またはリサイクル素材、持続可能な原材料にする」という活動を推進するほか、日本に根差したCSR活動も継続していくなどと見通しを示した。

また日本ミシュランタイヤとしては、（販売数の伸長がさほど期待できない）タイヤだけでなく、“タイヤを超越した分野”に踏み出すことが急務とコメント。具体的には、タイヤの金型づくりで応用している「3Dメタルプリンティング」の技術に着目し、群馬県太田市にモデル機を設置するなどパートナーの拡大を推進。高付加価値な、いままでの金型ではできなかったものづくりを提案していくという。

（webCG）

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