新たなイベントへの脱皮なるか!?　東京モーターショー2019が目指す新境地

苦境に立たされる世界のモーターショー

2019年の東京モーターショーは、非常に厳しい状況下で開催される。2つの大きな波に襲われ、難破しそうなほど大揺れする船のようだ。ここでいう2つの波とは、「モーターショーの世界的な地盤沈下」と「2020年の東京オリンピック」である。

まず前者についてだが、モーターショーの地盤沈下は、今や日本だけでなく世界各地のショーにも言えることだ。最近ではインターネットでの動画配信が可能となったこともあり、わざわざモーターショーで新車を発表する機会も必要性も減った。また、世界各地でモーターショーやそれに準ずる大きなイベントが開催されるようになったことから、自動車メーカーの多くは、出展するイベントを絞るようになった。費用対効果の小さいショーについては、出展を見合わせるようにしたのだ。たとえばボルボは、「出展するショーは各大陸にひとつずつ」と明言。アジアで言えば「世界最大市場である中国の北京・上海ショーがあるのだから、日本はパス」というわけだ。

そうしたことから、近年では東京（日本）だけでなく、デトロイト（米）やパリ（仏）、フランクフルト（独）も、自国以外のメーカー／ブランドの出展者数減少に悩まされるようになった。本年のフランクフルトショーを見ると、トヨタも、ルノー・日産・三菱連合も、ゼネラルモーターズも参加を見合わせるという。また、これまで1月に開催されていたデトロイトショーは、同時期にラスベガスでエレクトロニクスの展示会「CES」が開かれるため、2020年からは開催時期を6月に移すこととなった。かつて「世界5大モーターショー」ともてはやされたもののうち、今も盛況なのはスイスのジュネーブショーのみ。他は、どこも苦戦しているのだ。

こうした流れは、今回の東京モーターショーでもはっきりと見て取れる。参加する海外ブランドはメルセデス・ベンツ、スマート、ルノー、アルピナのみ。この状態は、リーマンショックで出展者数が激減した2009年とそう変わらない。あのときはもっとひどく、海外ブランドで参加したのはアルピナとロータスくらいであった。それと比べればまだましだが、厳しい状況なのは変わらないのだ。

2019年の東京モーターショーは、東京・江東区の有明と青海の両エリアで、2019年10月24日から11月4日に行われる。

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海外メーカー／ブランドの出展者数減少は、東京モーターショーだけの問題ではない。自動車発祥の地である、ドイツのフランクフルトショーでさえ、同じ問題に頭を抱えているのだ。

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アメリカ3大メーカーの“おひざ元”デトロイトで、毎年1月に開催されていた北米国際自動車ショー。2020年以降は、ラスベガスで行われる「CES」とのバッティングを避けるため、6月に開催時期を移すこととなった。

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2017年の東京モーターショーにおけるフォルクスワーゲンのブースの様子。2019年の東京モーターショーについては、同社も出展を見合わせるという。

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