商用車や定置電源、建設機械の分野にも進出！ ホンダが水素事業の拡大を発表 【ニュース】 の画像

1/9写真中央が、本田技研工業の青山真二執行役専務、向かって左が事業開発本部 水素事業開発部の長谷部哲也部長、同右が事業開発本部 事業開発統括部の一瀬 新部長。

2/9ホンダのエネルギー戦略について説明する青山氏。再生可能エネルギーを用いて発電を行い、水素・カーボンをエネルギーキャリアとして循環利用するカーボンニュートラル社会の実現へ向け、地域や用途に応じたエネルギーの活用と、適材適所なパワーユニットの提供を実現していくとしている。

3/9水素エネルギーの実装は「つくる」「ためる」「はこぶ」「つかう」の各領域で研究開発が進められている。今回の発表では、モビリティーにとどまらず、「つかう」の広範な領域に、ホンダが水素燃料技術をもって参入することが明らかにされた。

4/9燃料電池システムの研究開発について説明する長谷部氏。大量のエネルギーを高効率に貯蔵・運搬できることや、充てん速度の速さなどを、バッテリーに対する水素のアドバンテージとして挙げた。

5/9ホンダがGMと共同開発した次世代燃料電池システムのプロトタイプ。すでに中国で走行実証実験を行っている商用トラックには、同システムが搭載されている。2023年内に米国で生産を担うジョイントベンチャーが立ち上がり、2024年にはこのシステムを採用した新型PHEVが日米で発売される。

6/9一瀬氏はまず、各国におけるカーボンニュートラル政策について説明。水素の利活用に関しては、米国では2050年に年間2000万～6000万tの消費が、日本では2030年に300万t、2050年に2000万tの導入が目標として掲げられているという。

7/9ホンダは水素事業について、自社販売の乗用車に加えて、商用車や定置電源、建設機械の分野にも適用していくと発表。より幅広い分野において、環境負荷の低減に貢献すると説明した。

8/9販売目標については、2030年代後半を本格普及期ととらえ、同時期に年間数十万基レベルを実現するとしている。

9/9ホンダの次世代燃料電池システムは、連結することにより高出力化が可能で、多様なアプリケーションに適用できるという。