ベントレーが長期事業戦略「ビヨンド100」を発表 2030年までにすべてのモデルをEV化
2020.11.06 自動車ニュース英ベントレーモーターズは2020年11月6日、「ビヨンド100」と呼ばれる事業戦略の詳細を発表。商品ラインナップの段階的な電動化を進め、2030年までにすべてのモデルを電気自動車（EV）とすることがアナウンスされた。
カーボンニュートラルの実現へ向け電動化戦略を加速
ビヨンド100とは、ベントレーが掲げる20年スパンの長期事業戦略であり、100年の歴史を持つベントレーが次の100年もラグジュアリーブランドとしてクルマづくりを続けるための、あらゆる施策が盛り込まれている。
特に重視されているのが、組織全体での二酸化炭素（CO2）排出量をゼロにすること、すなわちカーボンニュートラルの実現である。ベントレーではこれまでにも、80年の歴史を持つクルー工場のカーボンニュートラル化を実現するなど、サステナビリティ―に関する施策に積極的に取り組んできたが、今後は電動化モデルの開発・販売も通して、エンド・ツー・エンドにおけるカーボンニュートラルの達成を目指すとしている。
すでに、2023年までに全ラインナップにハイブリッド車を導入すること、2025年にブランド初のEVを発売する予定であることは発表されていたが、今回はこれらに加え、2026年までにすべてのモデルをプラグインハイブリッド車（PHEV）とEVにすること、さらに2030年までに商品ラインナップをEVのみとすることが発表された。この計画に先駆け、2021年には2モデルの新たなPHEVが発表される予定だ。
一方で、製造現場における環境負荷低減に関する施策も継続。2010年をベースラインとして、今後5年で工場が環境に与える影響を75％削減するとしている。クルー工場におけるエネルギー消費量の削減、CO2や廃水の排出量削減、塗装工程における溶剤の使用廃止、プラスチックニュートラルの実現などが主たる施策で、同工場は2030年までに「クライメートポジティブ」、すなわち温室効果ガスの排出量よりも削減量が上回る状態を実現するという。
このほかにも、ビヨンド100では財務面の強化や人材育成への注力、ダイバーシティーの向上、カスタマーエクスペリエンスのデジタル化などについても言及。ベントレーはこの戦略を通し、ラグジュアリーカーメーカーの世界的ベンチマークとして、業界をリードしていくとしている。
（webCG）
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