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1/4日本国内では、「クラウドとの通信により、自動車の機能を継続的にアップデートすることで、運転機能の高度化など従来車にない新たな価値が実現可能な次世代の自動車」という定義が定められた「SDV」。世界ではすでに開発競争が進んでおり、ルノーはヴァレオやGoogle、Qualcommなどと共同開発を進めている。
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2/42024年5月16日の記者会見において、将来へ向けた取り組みを説明する本田技研工業の三部敏宏社長。「SDV」の実現に向けた研究開発支出として、2030年までに約2兆円を投資すると発表した。
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3/4自動車の機能の多くは、大なり小なりハードウエアに依存している。ソフトウエアの更新による“自動車のアップデート”は、「SDV」が実現しても、当面は「細かな変化の積み重ね」といったかたちになりそうだ。
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4/4ソニー・ホンダモビリティは次世代BEV「アフィーラ」の実用化に際し、「AFEELA共創プログラム」という仮称のもとに、開発環境のオープン化を目指している。「SDV」の実現に際しては、自動車メーカーはある種のプラットフォーマーとなるべくマインドを切り替える必要があるかもしれない。

林 愛子
技術ジャーナリスト 東京理科大学理学部卒、事業構想大学院大学修了(事業構想修士)。先進サイエンス領域を中心に取材・原稿執筆を行っており、2006年の日経BP社『ECO JAPAN』の立ち上げ以降、環境問題やエコカーの分野にも活躍の幅を広げている。株式会社サイエンスデザイン代表。
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