ますます現実味を帯びてきた！　「CES 2019」に見る自動運転テクノロジー

もう夢物語ではない

オートノマス（自動運転）なんて、あたりまえ。問題はその次だ。何ができて、そのためには何が必要なのか？　世界最大級のエレクトロニクスとITの見本市「CES 2019」では、その課題にリアルに向かい合う、地に足のついた展示が目立った。

今回、驚いたのは自動車メーカーもサプライヤーも「MaaS（モビリティー・アズ・ア・サービス）向けの箱型の自動運転EV」だらけだったということ。メルセデス・ベンツを筆頭に、コンチネンタル、ボッシュ、ZF、シェフラー、デンソー、アイシン、ヤマハ、キア、パナソニックなどのブースには、それぞれの技術を駆使した箱型EVが並んだ。走るだけではない、その先の提案である。

それらのコンセプトカーの多くは、オンデマンドのエンターテインメントやオンラインショッピングといったさまざまなサービスを提案するものであり、それを実現させるための技術を展示するものとなっていた。

このうちヤマハは、「Public Personal Mobility（PPM）」と名付けられた自動運転のデモを実施した。ただし、そのプロダクトは、20km/h程度で走るゴルフカート。低速自動走行車による移動サービスで、カメラや地面に埋め込んだマーカーを頼りに決まったルートを走るという内容だった。

「LiDAR（ライダー）は高すぎる。しかし、普及して安くなるのを待っていたら遅すぎる。低速で、走る場所が限定されれば、自動運転の実用化は可能なのです」とヤマハの開発者は語る。200km/hではなく、20km/hであれば安全に安価に自動で走ることができる。社会的なコンセンサスも得られやすいし、事業性も高いというのだ。日本各地で実証実験を繰り返してきたヤマハだからこその説得力ある提案だ。

こちらはボッシュの、IoT（Internet of Things）を活用するシェア型EV。ダイムラーとカリフォルニアで自動運転の実証実験を行うと発表した。

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コンチネンタルのEVコンセプト。ボディーの四隅にごついLiDAR（ライダー）を備えた本気仕様だ。

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コンチネンタルが発表した4足歩行のロボット。EVから建物まで、荷物の配達を行うために開発された。

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ヤマハの自動運転「Public Personal Mobility（PPM）」。メーカーとしては、商店街などで共有してほしいという。

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