マツダが新たな商品開発計画を発表 2025年以降に独自のEV専用プラットフォームを導入
2021.06.17 自動車ニュース 拡大 |
マツダは2021年6月17日、技術開発の長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」に基づき、2030年に向けた新たな技術・商品の開発方針を発表した。
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2020年に中期経営計画の見直しを発表し、2021年3月期決算発表では2050年のカーボンニュートラル化に挑戦することを表明したマツダ。「マツダ3」「CX-30」「MX-30」からなる新世代のエンジン横置き型スモール商品群に加えて、2022年にはエンジン縦置き型のラージ商品群を導入する。ラージ商品群には直列6気筒の「スカイアクティブG」「スカイアクティブD」「スカイアクティブX」に加えて、これらをベースとしたプラグインハイブリッド車（PHEV）や48Vマイルドハイブリッド車をラインナップ。スモール商品群と合わせて、2025年までに電気自動車（EV）を3モデル、PHEVを5モデル、マイルドハイブリッド車ではないハイブリッド車を5モデル（トヨタ自動車と協業のトヨタ・ハイブリッドシステム搭載モデルも含む）を投入する。
さらに今回は、さまざまな車格やボディータイプに対応可能な独自のEV専用プラットフォーム「スカイアクティブEV専用スケーラブルアーキテクチャー」を2025年以降に導入する計画を発表。2030年にかけて複数モデルを投入する予定だ。
これらの商品計画に基づき、マツダはラインナップにおける2030年時点での電動化率100％を見込んでいる。これにはオープントップスポーツ「ロードスター」の電動化モデルも含まれるという。ラインナップ全体におけるEVの比率は25％をもくろむ。
さらに、人間中心の考え方を採用した自動運転コンセプト「マツダ コパイロットコンセプト」に基づく商品展開も実施。このシステムはドライバーの状態を常にモニタリングし、突然の体調不良を検知した際に自動運転走行に切り替えて安全な場所に移動し、停車・緊急通報を行うというもので、第1段階の「マツダ コパイロット1.0」を2022年のラージ商品群から導入し、進化版の「マツダ コパイロット2.0」を2025年以降に実用化する予定だ。
このほか次世代の移動サービス「MaaS（Mobility as a Servise）」やクルマのOTA（Over the Air）アップデートへの対応に向けて、基盤となるソフトウエア技術の開発を強化。スズキ、スバル、ダイハツ工業、トヨタ自動車の4社と共同開発する車載通信システムによってコネクテッドサービスの拡充に取り組むほか、次世代の電気電子アーキテクチャーを開発し、車両内外の情報通信の迅速化を目指す。
（webCG）
