ホンダが四輪電動化戦略の見直しを発表　「Honda 0サルーン」などの開発を中止 【ニュース】

「CES 2025」より、開発の中止が発表された「Honda 0サルーン」。

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本田技研工業は2026年3月12日、四輪電動化戦略の見直しの一環として、北米での生産を予定していた「Honda 0サルーン」を含む電気自動車（BEV）3車種の開発・発売を中止すると発表した。

開発の中止が発表された「Honda 0 SUV」。

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開発の中止が発表された「アキュラRSX」。

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「ジャパンモビリティショー2025」より、本田技研工業の三部敏宏社長。今回の四輪電動化戦略の見直しにともない、ホンダでは員報酬の自主返上および減額も行うとしている。

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損失額は累計で最大2兆5000億円に

ホンダはこれまで、「2050年のカーボンニュートラル実現」に向けてBEVシフトを推し進めてきた。しかし主要市場である米国において、化石燃料の規制緩和やBEV補助金の見直しが進んだことで、BEV市場の拡大スピードが鈍化。また中国やアジアでは、ソフトウエアを強みとする新興BEVメーカーの製品に対し、商品力やコストパフォーマンスで苦戦を強いられ、四輪事業の収益性が極めて厳しい状況に陥っていた。

今回の戦略の見直しは、こうした状況を受けて決定されたもので、リソースの配分を見直し、需要が堅調なハイブリッド車の展開を強化するとしている。具体的には、開発が進んでいた「Honda 0サルーン」「Honda 0 SUV」「アキュラRSX」の計画を凍結。今後のBEV戦略については、長期的な視点は維持しつつも、市場の需要動向や収益性とのバランスを見ながら、柔軟に投入時期を判断する方針へ転換するとしている。

なお、これら3車種の開発・販売の中止等にともない、2026年3月期に資産の除却や減損損失として8200億～1兆1200億円の営業費用、1100 億～1500 億円の持分法による投資損失、3400 億～5700 億円の特別損失を計上。来期以降の関連費用を含めると、損失額は累計で最大2兆5000億円にのぼると試算されるという。

ホンダでは、今回発表した四輪事業の中長期戦略の再構築について、2026年5月開催予定の記者会見で詳細を説明するとしている。

（webCG）

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