第375回：はしる・まがる・とまるの次は、つながる!?　「トヨタConnected戦略」発表会をリポート 【エディターから一言】

トヨタ自動車の友山茂樹専務と「トヨタ・プリウスPHV」。

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2016年11月1日、トヨタ自動車は都内で「Connected（コネクティッド）戦略」に関する記者発表会を行った。グローバルでの販売はもちろん、今後競争激化が予想されるこの領域でトヨタはどういう“攻め”を行うのだろうか。カーコメンテーターの高山正寛がリポートする。

トヨタのコネクティッド戦略を説明する友山氏。「つながるプラットフォームは、自動車メーカーとして重要なビジネス基盤である」と述べた。

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トヨタは2016年4月に「コネクティッドカンパニー」を設立。これまで別々の担当役員が管掌していた戦略企画、車載器開発、インフラ開発などをコネクティッドカンパニーに集約することで、シンプルかつ迅速な意思決定が可能な組織とした。

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“つながる”領域のキーマン

これまでもトヨタのテレマティクス戦略においてキーマンとなってきたのが同社の専務役員である友山茂樹氏である。失礼を承知で言わせていただくなら“Mr.テレマティクス”。同氏はトヨタの役員であると同時に2016年4月に設立された「コネクティッドカンパニー」のプレジデントでもある。

それがどんな関係があるのか？　と思われるかもしれないが、私は、この組織改編自体が今後のトヨタの、いや世界的なテレマティクス＆コネクティッド領域に大きな影響を与えるに違いないと見ている。

簡潔に言って、トヨタはすでにカンパニー制を導入し、スピードある意思決定を実現している。そしてこのカンパニーは、同社のすべての車両にかかわるコネクティッド領域の戦略やインフラ、さらにハードウエア側となる車載器の開発まで一気通貫で行うことでビジネスを大きく変える可能性を秘めている。

現在トヨタが行っているコネクティッドサービスは、車両に搭載されたDCM（通信機器）からの各種情報をトヨタスマートセンターに集約し、緊急通報サービスをはじめとする安心・安全サービスや収集した“ビッグデータ”を元に独自の「Tプローブ交通情報」などを提供している。実際、これらのサービスは顧客満足度も高く、レクサスにおいては、このサービスがあるために買い換えの際も同ブランド車に乗り続けるという事例があるほどだ。

一方で、これだけ大規模な投資と事業展開を行いながらユーザーから見えている部分が何となく「もやもや」していることも否定できない。今回の戦略発表にはそれらをより“見える化”する効果もあるのではないだろうか。

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