第871回：日系自動車メーカーがすべて国有化される日 【マッキナ あらモーダ！】

一本足打法の末路

2066年某日、100歳を数えても妙に元気だった筆者は、イタリアで自動車愛好家たちが主催する「日本車ミーティング」に、ゲストとして招待されていた。会場には1980年代末から1990年代初頭の、いわゆるバブル時代とその前後に生産されたクルマが“ヴィンティッジ期の日本車”と称して並んでいる。

そのような光景を眺めていると、あるイタリア人参加者が、パニーノ片手に筆者に近寄ってきた。「昨日、古いクルマの本で読んだんだけど」と彼は語り始めた。そしてこう言った。「あの頃、あんたの国はすごかったな。イタリアの自動車メーカーが、ほぼすべてフィアット傘下になってしまった頃でも、日本では商用車専業も含めると11社もあったんだから！」

……思えば、すべての始まりは2024年夏だった。日本では「日東自動車」と「ホンマ技研工業」が電気自動車（EV）に使用する車載ソフトウエアの共通化を目指すと発表。それには旧財閥系の流れをくむ「七光自動車」も参画した。その3社連合の誕生により、日本国内の自動車メーカーは、業界首位の「トヨクニ自動車」率いる連合と、事実上2陣営に分かれた。

しかし日東、ホンマそして七光は、EV分野で中国ブランドの脅威に抗することが難しくなった。そのため2030年、3社は合併して「ジャパン・モーター・コーポレーション」、略称JMCとなる。

いっぽうのトヨクニ連合は、JMCと同様に中国メーカーの進出にさらされながらも、より堅実な経営で史上空前の営業利益をたたき出し続けていた。だが為替市場での突然の円高に加え、経営基盤の安定と研究開発コスト削減が急務となった。

さらに子会社も問題を抱えていた。100％子会社の「ダイモー」は長年軽自動車を得意としていたものの、数年前の型式認証不正取得事件の後遺症とともに、親会社トヨクニ同様、技術開発費が重くのしかかっていた。加えて2000年代から集中的に資本投下してきた東南アジアでは、新興国の安価なモデルに市場を侵食されていた。

関連会社で、かつて航空機製造業から自動車に進出した「HORIZON」は長年アメリカ市場での4WDクロスオーバー車販売に依存していたが、その一本足打法がたたり、円高と米国の景気急減速により営業利益が急減した。

そうしたなかトヨクニは、ダイモーとHORIZONに加え、資本提携していた「マツムラ」「スズナリ」といったメーカーを、持ち株会社「トヨクニ・モーター・ホールディングス」、略称TMHの傘下に置くかたちに改変した。

だが、さらに日本経済の停滞が加速。加えて、外国人労働者も巻き込んだ組合運動が多発し、生産性は著しく低下した。日本伝統の労使協調路線は過去のものとなっていったのだ。世界では「日本病」という言葉で表現されるようになった。

日本政府は事態を打開すべく2046年、ジャパン・モーター・コーポレーションとトヨクニ・モーターホールディングスを統合・国有化し、「トヨクニ・ジャパン」として発足させた。

今回は、日本自動車産業を想定したフィクションをひとつ。往年の英国車の写真をご覧いただきながら、お読みいただこう。手前はグループBラリー用に開発された1985年「MGメトロ6R4」。2024年2月、パリ「レトロモビル」で。

拡大

かつてイギリスは世界屈指の自動車生産国だった。「MG B」は、今も英国製ライトウェイトスポーツにおける、ひとつの歴史的象徴である。

拡大

日和見主義の果てに

しかし、研究開発費の極度な削減によって、商品系列ではいわゆるバッジエンジニアリングが多発。そのためユーザーからは次第に敬遠されていった。現場の士気低下から品質水準も著しく低下した。外国人ユーザーの間では、旧トヨクニ自動車時代からの電装品メーカー「デンシン」の低い信頼性から、「日本には『お酒はぬるめの燗がいい』という歌詞の演歌がある。なぜなら（まともに温まらない）デンシンの電熱器を使っているからだ」という笑い話までできた。焦ったトヨクニ・ジャパンは中国のBYO社と技術提携して挽回を図るとともに、同社の資本も受け入れた。

ブランド整理のため、HORIZONやスズナリは廃止。それでもなお、旧トヨクニの高級ブランド「リュクス」からダイモーの軽自動車まで残存していたことから、グループ内に競合車が乱立する状態が続いた。

グループが、新興国メーカー車キラーとして満を持して開発した小型車「ダイモー・アーバン」発表の際は、「ハガネの女」の異名をもつ日本初の女性首相・真狩幸世（まがりさちよ）が公邸前で自ら運転するパフォーマンスを実施した。だが世界のライバル車を前に、目覚ましい販売実績は残せなかった。

真狩政権は病めるトヨクニ・ジャパンの民営化を公約としていた。その第1弾としてリュクスを切り売りすることを決定する。かろうじて市場の評価が高く、かつ奇跡的に品質改善運動に成功していたからだった。同ブランドを最終的に取得したのは、インドの「ダダ」社だった。

政府の日和見主義はまだ続いた。過度な公的資金投入に対する批判の世論を受けて、数年後トヨクニ・ジャパンは半官半民化。2064年には、社名を残存していた1ブランドにあやかり「ホンマ・グループ」に変更した。そうかと思えば2年後の2066年、日本政府はホンマ・グループ株をベトナムの「ピンファースト」社に売却する。それを機会に長年関係のあった中国BYO社は、保有株をピンファーストに譲渡することで関係を解消した。

だが、ピンファーストも再建できず、結果としてホンマ・グループは経営破たん。ブランドはさまざまな国の自動車メーカーによって取得されることになった。

旧トヨクニ系でオフロードカー・ブランドに昇格していた「ランドディンギー」は、先にリュクスを取得していたインドのダダに渡った。いっぽうダイモーは、マレーシアの「プロカー」社によって継承された。また、過去にトヨクニとHORIZONが共同開発した「VR-Z」のブランドや、日東のハイパフォーマンスカー「GT-Road」は、東欧の新興メーカーのものとなった。トヨクニの創業家出身社長肝いりのプロジェクトでスポーツ仕様に使用されていた「ヤルゾウ」は、南米の新興メーカーが獲得した。

こうして日本には高級車を中心に生産工場こそ残されたものの、資本的にみると国内メーカーは消滅した。純粋な国内資本は「ミルオカ自動車」など、クラフトマンシップ志向の小規模生産ブランドのみとなった。

トスカーナ州が使用している「ランドローバー・ディフェンダー」。2022年、シエナで撮影。

拡大

「ジャガーSタイプ」は、フォード傘下の1998年に発表された。2022年シエナで撮影。

拡大

「ローバー600」は、提携先であったホンダの「アコード」をベースとしていた。1993年から1999年まで生産された。

拡大

日本車＝あの時代の英国車？

……筆者がこの物語を創作するのに、それほど空想は用いなかった。勘の良い読者ならお察しのとおり、英国における第2次世界大戦後の「ブリティッシュ・モーター・ホールディングス」やそれに続く「ブリティッシュ・レイランド」の経緯、そして「ローバー・グループ」の最後を下敷きにした。時系列も、彼らの変遷を大まかになぞった。

「ぬるめの燗」のくだりは、英国車の品質が最悪だった時代、「イギリス人は生ぬるいビールを飲んでいる。なぜなら（英国の電装品メーカーであった）ルーカス社製の冷蔵庫を使っているからだ」という、当時流布された冗談を基にした。女性首相の件は、マーガレット・サッチャー氏が自ら「オースティン・メトロ」を運転してみせたのを思い出したまでだ。

2024年8月1日、日産自動車とホンダがEVに使用する車載ソフトウエアの共通化を目指すと発表した（参照）。協業には三菱自動車も参画する。当然ながら、それは以前から日産が三菱株を保有していることを除き、資本提携や合併ではない。また、労働組合の影響力や政権交代の頻度も物語とは異なる。

しかし両国とも、かつて目覚ましい自動車生産量を誇ったものの――イギリスは1950年代まで、米国に次ぐ世界第2位の生産国であり、日本は1980年から中国に抜かれる2009年まで、アメリカと世界一を競っていた――気がつけば競合国に市場を侵食されていったことは共通している。凋落（ちょうらく）は、あの時代に始まっていた、と振り返る日が来ることもなきにしもあらずで、今回の物語が笑い話になってくれることを願う。

ところで2024年8月、イタリアで衣料品店を散策していたときである。女性用コーナーで1枚のTシャツを発見した。そこには、「日産GT-R」と「トヨタ・スープラ」を参考にしたと思われるイラストが印刷されていた。上部にはTimeless Racingの文字が記されている。レディースもの衣料といえば従来、描かれる自動車の定番にオリジナル「Mini」があった。往年の日本車がMini同様のオールディーズ感で捉えられ始めているとは。ただし、それ以降における日本車の存在感の薄さともとれ、複雑な心境に陥った筆者であった。

（文と写真＝大矢アキオ ロレンツォ＜Akio Lorenzo OYA＞／編集＝堀田剛資）

筆者がブティックで発見した女性向けTシャツ。2024年8月撮影。

拡大