結局、何が、どう変わる？　“CASE時代”のカーライフ

これは非現実的な夢なのか

「完全自動運転のクルマなんて、僕が生きているうちは、できないと思いますよ」

日本自動車ジャーナリスト協会の会長を務める菰田 潔さんは、そう壇上で言い切った。2019年8月21日、東京・品川で開催されたセミナー「―CASE時代―　どう変わる？　日本のカーライフ」でのひとこまだ。

“CASE”とは、2016年に独ダイムラーが発表した、中・長期戦略のキーワード。Connected（つながるクルマ）、Autonomous（自動運転）、Shared & Service（カーシェアリング）、Electric（電動化）の頭文字を取った造語である。自動車業界で100年に一度といわれる変革期、そのCASEという言葉に示される流れをあらためて考えてみましょう、というのがセミナーの趣旨である。

主催は、カーケミカルのメーカーであるイチネンケミカルズ。「クリンビュー」や「ノータッチ」、「イオンコート」を手がける……と言えば、「あぁ！」と思い出すクルマ好きも多いかもしれない。

クリンビューの会社にしてはテーマが堅すぎないか？　という議論はおくとして、冒頭の自動運転（CASEの2番目）だ。これまで自動車開発の最前線に立ち会ってきた菰田さんの見立てでは、「新型車に搭載されているカメラやセンサーは信号や車線、道路標識を認識できる」し、「こうした“完全自動運転に至る途中の技術”を使ってADAS（先進運転支援システム）も普及している」が、「自ら運転してゴルフ場に行き、帰りは一杯やって自動運転で帰ってくるなんてことは、到底できそうにない」。

では、いつになったらできそうでしょうか？
「うーん、30年は必要なんじゃないですか。実際にエンジニアと話していても、『完全自動運転で走れるのは、高速道路のETCゲート間がいいところ。（一般道などで）路上に人間が入ってくると、不確定要素が増えすぎるので非常に難しくなる』と言っている。完全自動運転って、やっぱり無理なんじゃないかな」

もしこれが可能になれば、あるいは、高齢ドライバーによる事故や免許返納の問題も解決に向かうかもしれない。
「でも、そんなクルマができたとして、（極めて高価になるだろうから）どれだけの人が購入できるのか……という懸念もありますね」

完全自動運転実現へのひとつのステップとされるオリンピックイヤーを前に夢をぶち壊すようだが、本音で言えばその道のりは遠く、ゴールがあるのかもわからない、というのが現状だろう。

「―CASE時代― どう変わる？ 日本のカーライフ」と題されたセミナーの登壇者。写真左から、フリーアナウンサーの安東弘樹さん、日本自動車ジャーナリスト協会会長の菰田 潔さん、イチネンケミカルズの高橋英彦 取締役副社長、司会進行役のフリーアナウンサー平井理央さん。

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今回のテーマとなったCASEは、Connected、Autonomous、Shared & Service、Electricの頭文字を取ったキーワード。2016年9月のパリモーターショーにおいて、独ダイムラーのディーター・ツェッチェ会長（当時）が同社の中・長期戦略として発表し、話題となった。

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クルマ好きとしても知られる安東アナウンサー（写真左）とともにCASEについて語る菰田 潔さん（右）。「運転支援システムに使われている最新のカメラやレーダーも、汚れてしまったら役に立ちません。日ごろから『クリンビュー』できれいにしておかないとね！」などとコメントし、笑いを誘った。

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日本でまず進むのは電動化

先に“A”の話をしたが、アタマの“C”に戻ると、これはドライバーやパッセンジャーの利便性を高める通信技術のことである。天気やニュースをはじめとする多彩な情報に、コールセンターのオンラインサポート。各車両から寄せられる“ビッグデータ”を活用してより正確な渋滞情報も得られるし、例えば車両が盗難に遭った際には、その位置情報を知らせたり、車載カメラで周囲の様子を把握したりということも可能になっている。今後も新車に乗り換えるたび、使える機能は増えていくに違いない。

3番目の“S”、つまりクルマの共有については、日本での普及状況は「まだまだ」との評価。ご存じのとおり、基本的にクルマは借りた場所に戻すという日本のカーシェアは、既存のレンタカーと大きく変わらないところがあるからだ。

この点、セミナーで相方を務めたフリーアナウンサー安東弘樹さんは、自らの体験としてドイツのカーシェア「DriveNow」を紹介した。このサービスが決定的に違うのは、「乗り捨て自由」であること。ユーザーはスマートフォンを介して「近くにある空車の車両」を検索しては、気軽に乗車・降車ができる。運営母体は大メーカーのBMW（現在はダイムラーのカーシェアサービス「car2go」と統合）だから、あまり盛んになると新車が売れなってしまうのでは？　などと気になるのだが、現実にはこれが同ブランドのクルマに試乗するいい機会になっていて、新車販売に悪影響は出ていないと考えられているそうだ。

「そもそも日本では、路肩への乗り捨てが法的に難しいわけです。国内のカーシェアが将来どうなるかは、法律次第ですね」と菰田さん。逆に、規則さえ変わってしまえばドイツのようになる可能性もあるわけだ。

そんな菰田さんは、CASEの4要素のうち“E”の電動化こそ日本で最も将来性があると力説する。ハイブリッド車の圧倒的な普及により、現状でも世界的に見て優位なのは事実だし、EVやPHVに見られるバッテリーと充電の課題については、技術開発による解決が期待できるという。

「それと並行して、ユーザー側が、EVなのか、PHVなのか、あるいはディーゼルなのか……自分の使い方に合ったパワートレインを、ブームに左右されることなく選択するのが大事です。それぞれの潜在的な燃費性能を生かせるかどうかは、乗り方次第なのですから」

……というCASEの話をうかがって、総じて、日本でこうした変化が一気に進むことはない、という印象を受けた。しかし一方で、C、A、S、Eそれぞれに対する社会的な意識は確実に高まっているし、着実にそういう方向に向かっているという感覚もある。世のクルマ好きは、どう思われるだろうか？

これを最初に口にしたダイムラーの先見性をたたえるべきか、それとも、その声が世界を誘導しているだけなのか？　いずれにせよ、筆者は生きているうちに、完全自動運転を体験してみたい。ぜひとも。

（文と写真と編集＝関 顕也）

CASEにおける、Connected（つながるクルマ）のイメージ。通信機能の搭載車では、コンシェルジュと呼ばれるオペレーターを呼び出して遠隔操作でカーナビの目的地設定をしてもらうという使い方も、高齢者を中心に増えているという。

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「100年に一度といわれる自動車業界の変革期に、その変化への対応を考える機会になれば」と、セミナー開催の動機について語る、イチネンケミカルズの高橋英彦 取締役副社長。CASEの4項目の中では、C（Connected）が日本で一番進むのではないかという意見だった。

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セミナーを主催したイチネンケミカルズの紹介ビデオから、1962年に登場した同社の代表的カーケミカル製品「クリンビュー」のイメージ。オフィシャルサイトに見られる現在の英字表記は「Cleanview」だが、映像によると発売当時は「KLIN VIEW」だったらしい。

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