カーナビがGoogleマップに!?　ホンダ×Googleで自動車のインフォマティクスはどう変わる？

ホンダの北米向け販売車種「アキュラRDX」のインフォテインメントシステムに表示されるAndroid Autoの画面。

拡大

2021年9月24日、本田技研工業が2022年度から主要車種にAndroidプラットフォームを搭載することを発表した（参照）。世界の巨大IT企業群“GAFA”のなかでも、とりわけ強い影響力を有するGoogle。方や、テレマティクスやインフォマティクスに格別の思い入れを持って取り組んできたホンダ。両社の提携でクルマはどう進化していくのだろうか。

2011年当時のホンダのHDDナビゲーションシステム。「インターナビ」とは、ホンダが提供する交通情報サービス、およびそれに対応するナビゲーションシステムの総称である。

拡大

東日本大震災の際、ホンダはインターナビ搭載車の走行情報をもとにした通行実績情報マップを公開。交通網が寸断されたなか、「どの道はつながっているか、通れるか」という情報を開示した同社の取り組みは、被災地の支援と復興に大いに役立てられた。

拡大

2016年に発売された9代目「アコード」のマイナーチェンジモデル。

拡大

“あの日”を共に乗り越えた盟友として

クルマがつながるってこういう意味だったのか――。筆者がそう実感したのは10年前、東日本大震災のあとだった。

ホンダのカーナビゲーションシステム「インターナビ」は、会員の実走行データに基づく情報提供を売りのひとつにしていた。確かに便利そうだと思ったし、ホンダファンの支持も得ていたが、なくてはならないものとまでは思わなかった。しかし、震災で道路が寸断され、カーナビも地図帳も役に立たないなか、インターナビの通行実績情報マップだけが希望の光を放って人々を導いたのである。

この取り組みがすごかったのは、震災発生翌日の3月12日午前から現地情報を発信したことだ。しかも、発災3日後の3月14日からはGoogleに対して、4月21日からはYahoo! JAPANに対して通行実績を提供し、ホンダ以外のユーザーにも貴重な情報を届けている。その年のグッドデザイン大賞を受賞したのは企業の枠組みを超えた取り組みが高く評価されたからだ。

いまでこそ、非常時の連携も、そのための事前の取り決めも珍しくはなく、近年の大規模災害ではその備えが生かされている。しかし、2011年時点ではそこまでの流れはないし、クルマがつながることの意義を理解していた人は多くなかった。後日談として筆者がホンダ関係者から聞いたところでは「被災地のためにできることを」と現場が心をひとつにして奮闘したという。

このとき、Googleはオンリーワンの情報を持つホンダを、ホンダは広く情報を届けられるプラットフォーマーのGoogleを、それぞれ必要としたことは言うまでもない。3年後の2014年、ホンダはGoogle のAndroid搭載促進を目指す団体「Open Automotive Alliance（OAA）」に参画。OAA設立初期に参画した日本企業はホンダだけだ。また、2016年発売の「アコード」からインフォテインメントシステムが「Android Auto」に対応している。こうした流れを振り返ると、今般のホンダの発表は当然の流れといえるかもしれない。

よりよく、より豊かにつながるための条件

気になるのは今後のインフォマティクスだ。ホンダにとってはOS（Operating System：基本ソフト）をゼロから開発する必要性がなくなり、開発コストが低減できる。各種サービスとのコネクティビティーも向上すると思われ、利便性は高まりそうだ。ただ、インターナビのような突き抜けたサービスがホンダファンだけに提供されるといったことは難しくなるだろう。

一方、Googleにとっては新規事業領域を開発する好機だ。自動車業界から見れば、GAFAは異業種参入を狙うIT企業に映るだろうが、GAFAはプラットフォーマーであって、既存の完成車メーカーに取って代わるつもりはさらさらない。自動車という新しいチャンネルをGoogleがどう活用していくのか、われわれの想像も及ばないサービスが生まれるかもしれない。

そのうえで、注視したいのはGoogleによるデータ基盤整備だ。筆者は、インターナビが新しい世界観を切り開けたのは、ホンダだけで完結したことが大きいとみている。データは、いつ、どこで、何を、どう取得し、どのように加工し、そしてどうマネタイズするかといった一連のストーリーが整合性を持っていることが重要だ。しかし、事業体が違うとそれは容易ではない。例えば同一人物でも「山田太郎」「山田 太郎」「やまだたろう」という具合に形式が異なると、情報統合だけでも一苦労。日本政府のデジタル化が進まない理由もこれに近いものがあり、日本はデータを活用した政策決定（EBPM＝エビデンス・ベースト・ポリシー・メイキング）という世界の潮流に完全に出遅れている。

自動車のコネクティビティーにおいても、データ基盤整備は極めて重要なテーマだ。個人情報保護は大前提のことなので本稿では触れないが、コネクティビティーによるメリットを享受するには保険・決済・各種サービスなども統合的に扱っていく必要があり、同時にその統合化コストは最小化することが望ましい。

すでに私たちはGmailを使い、FacebookやInstagramなどのSNSに、ホテルや新幹線の予約、ネットショッピングなど、さまざまなオンラインサービスを利用している。旅行の予定を入れれば携帯端末のカレンダーに自動で、即データが登録され、前日にはリマインドが届く。こういったことが自動車軸でも起こり得る。不快に思うか、便利だと思うかは人それぞれだが、世界は確実にそちらの方向に向かっている。一人のユーザーとしては便利で豊かなサービスを安心して受けられる世界であることを願うばかりである。

（文＝林 愛子／写真＝本田技研工業／編集＝堀田剛資）

Androidプラットフォームの採用はコネクティビティーの改善や利便性の向上につながりそうだが、インターナビのようなサービスや機能の多様さ、きめ細かさ、品質の高さが保たれるかは未知数だ。

拡大