第603回：2030年のクルマ社会はどうなる!?　日本自動車工業会主催の自動運転セミナーに見る未来像 【エディターから一言】 の画像

1/13メディア向け自動運転セミナーは、東京モーターショー2019開催期間中の、東京ビッグサイトで行われた。

2/13日本自動車工業会（以下、自工会）では、2015年の東京モーターショーで発表した自動運転ビジョン「世界で最も安全、効率的で自由なモビリティ社会の実現」を掲げ、「交通事故ゼロ」「誰もが“自由に移動”できる社会像」に向けて取り組んできたという。

3/13自工会 2020年対応検討会主査の沼田 泰氏からは「東京2020自動運転実証の取り組み」と題して、実証実験の概要についての説明が行われた。

4/13ITS企画部会 副部会長の三崎匡美氏からは、自工会が描く「中長期モビリティビジョン」と題して、人々の暮らしに「感動」をもたらすモビリティーのあり方について発表された。

5/13臨海副都心地域では、約30カ所の交差点に通信機器を置き、車載器に対して情報を提供する。

6/13ITS Japanからは「1億総活躍社会を見据えた、自動運転の役割」について発表が行われた。ITS Japanは情報通信技術や電子制御技術を使って交通の課題を解決しようという目的で、25年前に設立された特定非営利活動法人だ。
 

7/13登壇したITS Japan専務理事の天野 肇氏。同法人の会員は業界横断で約180もの企業の団体と研究者、自治体などを含め、260の会員で構成されている。

8/13天野氏は、海外のITS分野の研究例としてスウェーデンの政府機関であるVINNOVAの調査について言及。それによれば「100％自動運転化されると約10分の1の車両で事足りるようになる」という。

9/13パネルディスカッションでは、自工会の「中長期モビリティビジョン」をもとに、2030年までのユースケースについて、予測と議論が行われた。

10/13モデレーターを務めたNewsPicks CCOの佐々木紀彦氏。

11/13メディアアーティストの落合陽一氏。クルマ業界外からの意見が新鮮に感じられた。

12/13モータージャーナリストの清水和夫氏。クルマの専門家の立場から、自動運転の現状についての見解を述べていた。

13/13WHILL株式会社代表取締役兼CEOの杉江 理氏。パーソナルモビリティー開発の立場からの実践的な意見が目立った。