頼もしさと危なっかしさが併存？　ホンダのEV戦略説明会に感じた“堅実性”と“不安” の画像

1/17ホンダの将来目標について説明する本田技研工業の三部敏宏社長。ホンダは2050年に、自社の関わるすべての製品と企業活動を通じて、カーボンニュートラルを実現するとしている。

2/172021年4月23日に行われた、三部社長の就任会見の様子。カーボンニュートラルや交通事故死者ゼロの実現へ向けた、中長期的な取り組みやロードマップが説明された。

3/17二輪、四輪、汎用（はんよう）機、船外機などを合わせ、年間で3000万台ものパワートレインを備えた機械や乗り物を販売するホンダ。今後は宇宙に関する事業にも挑戦するという。

4/17四輪事業に関しては製品の電動化を急速に推し進め、2040年にはマーケットを問わず、自社製品のすべてをEVもしくはFCVとするとしている。

5/17ホンダの四輪電動化の計画が実現した場合、ハイブリッド車を含め、エンジンを搭載したホンダ車は新車市場から姿を消すことになる。

6/17ホンダは2020年代の前半をEVの黎明（れいめい）期と捉え、日本、北米、中国で個別の戦略を展開。その後はマーケットによってばらばらだったニーズがある程度統合されると考えており、2020年代後半以降は「グローバル視点でベストなEVを展開する」としている。当面の目標は、2030年までの年間販売200万台の実現だ。

7/17バッテリーの調達に関しては、マーケットごとに異なるパートナーを選択。これからEVの普及が進むと目される日本では、もとは日産とNECの合弁会社だった中国のエンビジョンAESCからバッテリーの供給を受ける。

8/17北米市場ではGMとの協業を加速。GMのEVプラットフォームを用いたSUVを市場投入するほか、量販価格帯の次世代EVの共同開発についても合意している。写真はGMのEVプラットフォームに搭載される次世代バッテリー「アルティウム」。

9/17日本におけるEVの商品展開について説明する、本田技研工業の青山真二専務。2024年にEVの軽商用車を100万円台の価格で投入するとしている。

10/17軽商用EVの投入後は、市場の反応を見て順次軽乗用EVやSUVタイプのEVを投入するという。

11/17ホンダが試作した全固体電池。ホンダは当面、バッテリーの供給を外部に頼るとしているが、同時に内製化へ向けた動きもみせており、2020年代後半以降は、次世代電池の開発などで独自の取り組みを加速させるとしている。

12/17全固体電池の研究開発について説明する青山専務。約430億円を投資し、2024年春に実証ラインを立ち上げる予定だ。

13/17陸海空の各分野において、さまざまなモビリティーを手がけているホンダ。これらすべてをカーボンニュートラル化するうえでは、エンジンからバッテリーへの単純な置き換えではなく、多面的、多元的なアプローチが必要と考えている。

14/172026年以降の投入を予定している、次世代EVの模式図。ハードウエアとなるEVプラットフォームや電子プラットフォームと並んで、ソフトウエアプラットフォームやそこで稼働するアプリケーションが重視されているのが分かる。

15/17ホンダは今後10年で約8兆円を研究開発費として投入する計画で、このうち電動化とソフトウエアの領域では、研究開発費に約3.5兆円、投資に約1.5兆円の、合わせて約5兆円を投入するとしている。

16/17今回の記者会見で計画が明らかにされたEVスポーツモデル。“フラッグシップ”と表されるモデルについては、キャビンフォワードなシルエットから察するに「NSX」の後継を担うものとなりそうだ。

17/17こちらは“スペシャリティー”なほうの新型EVスポーツモデル。こうした車種も結構だが、2017年の東京モーターショーに出展された「スポーツEVコンセプト」のような、より身近で手ごろなモデルについても具体化を検討してほしい。