第6回：ついにEV専用プラットフォームに踏み出すマツダへの期待と不安（後編） 【カーテク未来招来】 の画像

1/12マツダ初の量産EVとなった「MX-30 EVモデル」の透視図。

2/12マツダは5車種のHV、5車種のPHEV、3車種のEVを、日本、欧州、米国、中国、ASEANを中心に2022年から2025年にかけて導入するとしている。（資料：マツダ）

3/12マツダのラージ商品群のプラットフォーム。縦置きのエンジンレイアウトと後輪の駆動を想定したラージ製品群の車体構造は、エンジン車と比べてパワーユニットが小さい反面、巨大なバッテリーの積載スペースが必要となるEVとは相性が悪い。

4/12「REマルチ電動化技術」とは、ロータリーエンジンを発電に用いたレンジエクステンダーのこと。まずは「マツダMX-30 EVモデル」に設定され、デビューを果たす予定だ。

5/12マツダが2025年ごろに導入する予定の、EV専用プラットフォーム「SKYACTIV EV専用スケーラブルアーキテクチャー」のイメージ。（資料：マツダ）

6/12マツダは、2017年にトヨタやデンソーと合弁会社「EV C.A. Spirit」を設立。EVの基盤技術の開発を行っていた。同社は当初の目的を達成したとして、2020年6月いっぱいで事業を終了している。

7/12トヨタは現在、ゼロエミッション車の商品開発や事業企画を担う専門組織「トヨタZEVファクトリー」において、他の自動車メーカーを含むさまざまな企業や団体の協力を得て、EVの開発を進めている。この事業には「EV C.A. Spirit」で得た知見も生かされているというが、なぜか協力企業のなかに、マツダの名はない。

8/12マツダは、国内では広島県広島市と山口県防府市に生産拠点を持っており、いずれの地域でも地元経済を支える重要な役割を担っている。

9/12SUVタイプの新型EV「トヨタbZ4X」のコンセプトモデル。同車の開発はトヨタとスバルが共同で進めており、スバルからも姉妹車「ソルテラ」が登場する予定だが、合理性の観点から、生産はいずれか1社だけで行われると思われる。

10/12マツダは、異なるプラットフォームの車種も混流生産できるフレキシブルな生産技術・生産設備の導入により、投資を抑制しながらパワートレインの電動化などに対応しようとしている。（資料：マツダ）

11/12マツダは2022年のラージ商品群から「Mazda Co-Pilot 1.0」を、2025年ごろから「Mazda Co-Pilot 2.0」を実用化する予定だ。（資料：マツダ）

12/12「Mazda Co-Pilot」に類似したシステムは、すでにホンダなどが実用化しているが、基本的には自動車専用道路で、高度運転支援システムの作動中に機能するものとなっている。