欧州メーカーもホンダも大損　EV政策はなぜ急加速から“大コケ”に至ったか？ の画像

1/4本田技研工業は2026年3月12日、四輪電動化戦略の見直しの一環として、北米での生産を予定していた「Honda 0サルーン」を含むEVの開発・発売を中止すると発表した。これにともなう損失額は、累計で最大2兆5000億円と試算されるという。写真は、ジャパンモビリティショー2025のホンダブースにおいて、三部敏宏社長が次世代EVを紹介した際のもの。

2/4ホンダは2023年1月にソニーグループとの協業で新ブランド「アフィーラ」を設立。その量産型EV第1弾となる「アフィーラ1」（写真）は、2026年内に北米で販売をスタートし、2027年前半には国内でも発売という段階まできていたが、それもホンダが今回決断した電動化戦略見直しの影響で頓挫。2026年3月25日、第2弾モデルを含めた同シリーズの開発・発売中止が発表された。すでにアフィーラ1を予約している米国のカスタマーには、速やかに予約金の全額返金が行われるという。

3/42022年7月に中国BYDが日本市場進出を発表した際に展示された、BYDのEVプラットフォームの模型。同社は安価で高性能な自社開発バッテリーを武器に、急速にシェアを伸ばしている。

4/4BYDは、人気俳優の長澤まさみさんをテレビCMに起用するなど、イメージアップにも力を入れる。このままいけば「ありかも」どころか、ほかの中国メーカーともども市場を支配することになりかねない。