中国の巨人がついに日本に進出！ 世界最大級のEV＆PHEVメーカーBYDとは何者か？

「トヨタ・カローラ」のコピー車が最初の出会い

2022年7月21日、中国の大手EV（電気自動車）メーカーであるBYDが、日本の乗用車市場に進出すると発表した（参照）。「いよいよこのときが来たな」というのが筆者の正直な感想だ。日本のこれからの自動車市場に与える影響は、米テスラの上陸よりも大きいに違いない。

もともとBYDはバッテリーメーカーとして1995年に創業し、パソコン用や携帯電話用のバッテリーで成長した企業だ。日本の企業とも1999年から取引を始め、2005年にはBYDジャパンを設立。バッテリー以外でもプリント基板や太陽電池、事業用蓄電池などを手がけてきた。2015年にはBYDのEVバスを京都のバス運行会社が導入し、2022年までに全国で65台が導入されたという。これは、日本全体のEVバスの約7割にあたる数字だ。またEVフォークリフトも日本に導入している。BYDは突然日本に現れたように見えるが、実はこのような実績を積み重ねたうえで、満を持して今回、日本の乗用車市場への進出を発表したわけだ。

筆者がBYDと最初に出会ったのは、2004年の北京モーターショーである。2003年に倒産した小規模の国営自動車メーカーを買収することで、BYDの自動車事業はスタートした。その翌年に開催されたモーターショーには早くもBYDとして出展したが、そのときの展示品はまだ、国営自動車時代に開発が進んでいた旧態依然としたクルマだった。しかしその2年後に再び北京モーターショーに足を運んだ筆者が目にしたのは、トヨタ自動車の9代目「カローラ」を忠実にコピーした「F3」というモデルだった。コピー車ではあるものの、細かい部分の仕上げはともかくこれまでのBYD車より格段に近代化されているのが見て取れた。

このF3は2005年に発売されて好調な売れ行きを示し、BYDの自動車事業のけん引役となった。そして筆者が2006年の北京モーターショーでもうひとつ驚かされたのが、BYDがこのF3をEV化した「F3e」と呼ぶモデルを出展していたことである。つまりこのころから、BYDは早くもEVへの進出を狙っていたことになる。

2022年7月21日に行われた発表会の会場より、BYDジャパンの劉 学亮社長（写真向かって左）と、BYDオートジャパンの東福寺厚樹社長（右）。

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最初に日本に導入されるコンパクトSUV「アットスリー」。発売時期は2023年1月で、2022年11月ごろには価格等が発表されるという。

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BYDは世界70の国と地域でEVやPHEVを販売するグローバルメーカーだ。写真は英国に輸出される「e6」。（2013年）

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商用車の分野では、2015年よりEVバスの日本導入を開始。2030年までに累計4000台の販売を目指すとしている。

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BYDが2006年の北京モーターショーに出展したEV「F3e」。

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BYDの上陸が日本のEV市場を変える

その後F3eが商品化されることはなかったが、代わりにPHEV（プラグインハイブリッド車）化した「F3DM」を開発、商品化した。しかしこのF3DMの販売台数はわずかで、BYDのEV事業はなかなか離陸しなかった。その状況を変えたのが、2013年ごろから本格化した中国の「新エネルギー車（NEV）政策」である。この政策に乗ってバッテリーやEVの販売数を飛躍的に拡大し、2022年上半期には前年同期比3倍超となる約64万台のNEV（EV＋PHEV）を販売。NEV販売台数世界1位になったという。

BYDジャパンの劉 学亮社長は、日本において30年以上の経験を積んでおり、日本社会について熟知している。だから今回の日本市場進出についても「われわれは日本メーカーと競合するつもりはなく、EVという新しい産業をともに拡大していくパートナーでありたい」と低姿勢を貫く。

しかし、例えば今回日本への導入が明らかにされたコンパクトハッチバックのEV「ドルフィン」の本国価格を見ると、10万2800～13万0800中国元（1中国元＝20円換算で205万6000～261万6000円）と非常に手ごろだ。これは補助金込みの価格だが、補助金抜きでも11万1316〜14万3254中国元（同222万6320〜286万5080円）と手ごろであることに変わりはない。

日本では現在、日産自動車の軽EV「サクラ」のヒットが話題になっているが、ドルフィンはサクラよりも大容量のバッテリーを積み、大出力のモーターを搭載するにもかかわらず、サクラの約240万～300万円より安い。BYDジャパンはまだ日本に導入するEVの価格を発表していないが、仮に中国での現地価格に近い価格で販売されれば、日本のメーカーにとっては大きな脅威となる。

冒頭で触れたように、BYDの上陸がテスラより影響が大きいと筆者が考えるのはこのためだ。BYDという「黒船」が日本のEV市場に大きな変化をもたらすのではないかと、筆者はそう感じている。

（文＝鶴原吉郎＜オートインサイト＞／写真＝鶴原吉郎＜オートインサイト＞、BYDジャパン、Newspress、webCG／編集＝堀田剛資）

BYDのEVに採用されているリン酸鉄リチウムイオンバッテリー。安全性の高さが特徴とされており、発表会では「クギを刺しても発火しない」というデモンストレーションの映像が流された。

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BYDジャパンの劉 学亮社長。アジア太平洋地域自動車販売事業部総経理も兼務しており、シンガポールやオーストラリア、マレーシア、韓国、インドなど、多くの地域に拠点を構築。同地域でのBYDの成長に貢献してきた。1997年に、日本の東京国際大学で国際経済貿易の学士号を取得している。

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2023年中ごろの日本導入を予定している「ドルフィン」。全長4.3mのコンパクトカーで、中国では日本円にして200万円台の価格で売られている。

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高性能なEVを手ごろな価格で提供するメーカーとして、すでにBYDは実績を重ねている。彼らは日本のEV市場に、テスラ以上の衝撃をもたらすことになるかもしれない。

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